抄録
N-007
APRIN eラーニングを義務化して何が起こったか?
大森 晃(東理大)
東京理科大学では,文科省の「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」に基づいて,2015年度から不正行為防止策として,研究倫理教育の実施に取り組んでいる.この取り組みは,一般財団法人公正研究推進協会(APRIN)が運営するAPRIN eラーニングプログラム(eAPRIN)の受講を義務付けるものであるが,少なくとも科研費に応募しない教育職員は受講が義務化されていなかった.しかし,2018年度から,科研費応募有資格者全員の受講が義務化されたことから,科研費に応募する予定がなく,受講の必要性を感じていない教育職員も受講せざるをえなくなった.受講の必要性を感じていない教育職員にeAPRINの受講を義務化すると何が起こったか?本稿では,筆者の経験を踏まえて,このことについて報告する.