デジタル田園都市国家構想は、デジタル技術を用いた社会インフラの根本的な進化を ネットワークコンピューティングインフラを用いて実現するもので、AS IS システムでのエネルギー効率の向上と TO BEシステムでのエネルギー効率の向上を By IT と Of IT の両方で実現させなければならない。 ハードウェアの進化は当然のことながら、ソフトウェアの進化も同時に実現させなければ、人類が必要とする電力エネルギーを地球が提供できないことになってしまうであろう。NTTが先導するIOWN構想は、コンピューティングのハードウェアを電子から光子に進化させる取り組みである。また、同じハードウェアでも、どう利用するか、すなわち ソフトウェアの出来栄え次第で、莫大なエネルギー効率の差が発生することは明白なことではあるが、ハードウェアのムーアの法則に乗っ取った進化によって、重要視されないようになってきていた。ChatGPTに代表される人工知能システムは、莫大な電力量を消費する。我々は、ハードとソフトの両面で、電力エネルギーの浪費にならないように、Energy Productivityの向上を実現しなければならない。

ChatGPTに代表されるようなAIの広がりや、工場をはじめとしてIoTの導入が進む中で、ITによる電力消費が近い将来に急激に増えていくと言われており、これが世界的な温室効果ガスの排出量の増加につながる可能性があります。そのような中、ソフトウェアの観点からITのグリーン化への貢献を考えるGreen Software Foundationが2021に発足し、40を超える会社・組織が参画し、参加人数は1,000人を超え、活動の幅がますます広がっています。本セッションではGreen Software Foundationの活動概況をお伝えし、グローバルにおけるソフトウェアのグリーン化の動向についてお伝えします。

サステナビリティをITの文脈で考えるとき、その実現手段や評価手法はハードウェアや設備面で対処を行うものが大半です。しかし、ソフトウェア面は考慮しなくてもよいのでしょうか。ドライバーの運転技術が自動車の燃費を左右するように、ソフトウェアの挙動がハードウェアの消費エネルギーを左右することはないのでしょうか。
ソフトウェアの面からITシステムのグリーン化を考える非営利団体「Green Software Foundation（GSF）」が2021年に設立され、持続可能性がソフトウェア開発の重要な評価項目になることを目指して産学協同でグローバルな取り組みが始まっています。ツールのような手段だけではなく、教育コンテンツやISO採択を目指す評価基準など様々な成果物が公開され始めています。それらを活用しながらグローバル基準のサステナブルなソフトウェア開発をはじめる「きっかけ」をご紹介します。