AI TECH TALK

●開催日時:3月15日(金)12:30-14:30
●開催会場:第5イベント会場(8号館 821)

例年に続き本年度も開催決定。本企画ではAI技術に関連した各企業のビジネスにおける取り組みを紹介します。機械学習・ディープラーニングなど急速に発展する人工知能関連テクノロジーについて、ビジネスの最前線を担う各企業の技術部門の方が実際の取り組みを語ります。当日は複数の企業が登壇してプレゼン及び質疑応答を行う予定です。

参加企業一覧(随時更新予定)

 トヨタ自動車株式会社  note株式会社
 株式会社テクノアクセルネットワークス  

プログラム

12:30-12:35 オープニング・諸注意
12:35-12:50 企業1
12:52-13:07 企業2
13:09-13:24 企業3
13:26-14:30 会場交流

※プログラム内容は変更となる場合があります。
  • トヨタ自動車株式会社

    トヨタ自動車におけるAI研究開発

    トヨタ自動車は1937年の創業以来、自動車をお客様にお届けしてまいりましたが、100年に一度の変革期といわれる現在、モビリティカンパニーへのモデルチェンジに挑戦しています。モビリティカンパニーへの変革のカギとなる電動化・知能化・多様化の三つのアプローチのうち、知能化と聞くとクルマへのAIの応用がすぐに思い浮かぶとかもしれませんが、実はこれ以外にもトヨタ自動車には実に多様なAI研究のフィールドがあります。この講演では、長年の研究開発で蓄積したデータの活用、最適化や知能化の研究、海外研究拠点であるToyota Research Instituteとの連携などの事例をご紹介します。

    梶 洋隆(トヨタ自動車株式会社 未来創生センター 主査)

    【略歴】輸送機器メーカーの研究開発部門で制御理論や最適化の研究に従事し、2009年にトヨタ自動車に入社。以降、機械学習や生体信号処理の研究に従事。博士(情報学)。


  • 岡本 昌之(トヨタ自動車株式会社 先進データサイエンス統括部 主幹)

    【略歴】電機メーカーの研究所で情報検索、機械学習、テキストマイニング等の研究開発に従事し、2017年にトヨタ自動車に入社。以降、先端AI研究成果の社内適用、AIガバナンスの構築推進等に従事。博士(情報学)。
  • note株式会社

    実際、生成AIでどう業務を効率化するのか

    生成AIが生産性を飛躍的に向上させ、働き方を変革するとの見解が広まっています。既に人間が複雑な業務フローを管理し、多岐にわたる不確実性に対処している中、生成AIの導入が単に技術的な挑戦を超えた複雑な問題であることは明らかです。この講演では、note社におけるAI導入を専門とするチーム、「note AI Creative」がこの課題にどのように取り組み、解決に導いたかの事例を共有します。その過程で得られた知見が、皆様の業務や研究に新たなヒントを提供できれば幸いです。

    今 雄一(note株式会社 CTO / note AI creative株式会社 CEO)

    【略歴】1985年北海道生まれ。千葉大学大学院工学研究科修了。ディー・エヌ・エーにてソーシャルゲームのサーバーサイド開発業務と運用を経験した後、2013年9月にnote入社。2016年1月にCTO就任。noteの立ち上げから関わり、現在もインフラからフロントエンドまで幅広く対応。
  • 株式会社テクノアクセルネットワークス

    エッジ(端末)搭載AIと分散階層型DBによるエッジデジタルツインの実現技術(CBEAM)の紹介

    5G以降、エッジ端末のセンサデータを集積したデジタルツインの実現が現実味を帯びてきた。分散DBにより、センサ実データは端末に蓄積したまま、端末AIによりメタ化したデータを通信することで通信データ量を圧縮できる。低遅延通信技術で配信すると低遅延でのデジタルツインの実現が可能となる。課題は、端末データ処理時間短縮である。複雑なAI処理の簡素化のため階層AIを導入し、あいまいさを含んだAI出力データを高頻度・低遅延で扱うため、データをCash(Linux)上で操作しDB(SQL)に蓄積するようにした。これらのソフトを試作し処理時間を計測した結果と、さらに高速化するチップアーキテクチャを紹介する。

    宮田 博司(株式会社テクノアクセルネットワークス エグゼクティブ フェロー)

    【略歴】1981年よりトヨタ自動車にて自動車の電子制御システム開発、コネクティッドカーシステム開発等に従事し、2006年より富士通研究所にて自動車産業のデジタルトランスフォーメーション等に従事。2019年より岡山県立大学博士課程にて、地産地消データ配信システムの研究に取り組み、2022年より㈱テクノアクセルネットワークスにて、端末に搭載されたセンサで収集されたデータの地産地消システム開発に従事。