「論文誌デジタルプラクティス」原稿執筆案内
「論文誌デジタルプラクティス」原稿執筆案内
2020年1月改訂
2021年8月改訂
2021年8月改訂
1.デジタルプラクティスの目的・編集方針
- デジタルプラクティスは、実務活動に関する研究成果物としての役割を担い、情報技術の実践者(以下、実務家という)の経験・ノウハウ等を分析・分類・体系化し、実務家にとって有用な知識・手法・手段の共有化を目的とする。
- デジタルプラクティスは、実務活動の成果を重視し、社会的に有用な情報処理技術の実践を通じて、その新たな発展を先導する論文を採録する。また、実務家にとって執筆しやすく、読みやすく、直接的に参考となるよう、従来の学術活動における論文誌とは異なる基準と体制で題材を選択して誌面を構成する。
2.掲載記事
- 掲載記事は、次の投稿により採録された論文とする。
a)一般投稿 : 以下b,c項の投稿以外の著者による自発的な投稿
b)特集号投稿 :編集委員会が特集号として公知した論文募集に対する投稿
c)推薦論文投稿:当会研究会、シンポジウム主催者からの推薦に基づく投稿 - 投稿者(著者)の資格は問わない(非会員も投稿可能とする)。
- 学会等が発行する論文審査を伴う刊行物に投稿中の論文、あるいは、学会等が発行する学術雑誌にすでに掲載あるいは採録された論文と内容が同一の投稿論文は二重投稿と見なし審査しない。なお、同一性の判断はその内容によって行い、記述言語、文体、体裁等の差異は問わない。採録後に二重投稿の事実が判明した場合は、採録取消もあり得る。
- 著作権を情報処理学会に譲渡できない投稿論文は審査しない。
- 掲載記事の内容についての最終責任は著者が負うものとする。
- 採録された論文で、記述言語が英語である記事については、「Journal of Information Processing(JIP)」に掲載するようJIP編集委員会に審議を依頼し、論文誌「デジタルプラクティス」には、そのプレプリントを掲載する。
3.投稿手続き
- 投稿原稿の刷上りは、通常原稿は、標準8ページ(二段組)、標準22ページ(一段組)とする。ただし、大きくページ数が上回る場合は修正をお願いすることもある。投稿は専用の原稿テンプレート(二段組)を使用のこと。
- 投稿原稿の形式は、以下のいずれかとする。
MS-Word(Word/Office/OSのバージョン明記)と、PDFファイル。専用の原稿テンプレートを使用のこと。 LaTeX(ソースファイル一式)と、PDFファイル。スタイルファイルは論文誌のものを使用のこと(ジャーナルの7.2頁分がDP8頁に相当)。 - 日本語または英語※で書かれていること。
※英文論文を投稿した場合、トランザクションにはpreprintとして掲載され、正本はJIPに掲載される。掲載料もJIPの金額となる。 - 投稿原稿の送付は、電子メールにて、後述の「5.原稿送付・問合せ先」宛に送信(提出)する。提出の際は、投稿者チェックリストをチェックし、原稿と合わせて提出する。
※メールの件名は「【新規論文投稿】デジタルプラクティス」としてください。
※7MBを超える場合はファイル転送サービスなどをご利用ください。
※動画・音声などのマルチメディアデータを付録データとして原稿と合わせて提出することができます。掲載時の付録データの著作権については、6.(5)を参照ください。 - 投稿原稿に対し、学会は、受付日と受付番号を付した原稿受領書を発行する。投稿原稿の問合せなどは、以後、この受付番号で行うものとする。
- 投稿者(著者)は、投稿原稿を取り下げることができる。この場合、書面で、編集委員会に申し出なければならない。
4.投稿原稿の扱い
4.1 審査
- 投稿論文の採否を決定するために、投稿論文の技術分野あるいは適用分野に精通した査読者による審査を行う。ただし、編集委員会の判断で査読を経ずに不採録とする場合がある
- 査読は、シングル・ブラインド査読(査読者は著者名が分かるが、著者には査読者の氏名が知らされない)によって実施する。
- 査読の結果は、「採録」、「条件付き採録」、「不採録」のいずれかとする。
- 「条件付き採録」の場合には、「採録」となるために必要な修正を著者に連絡し、著者は修正稿を指定された期限までに再提出し、再度査読を行う。なお、「条件付き採録」の判定は、2回を上限とする。
- 投稿論文の採否を決定するために、投稿論文の技術分野あるいは適用分野に精通した査読者による審査を行う。ただし、編集委員会の判断で査読を経ずに不採録とする場合がある
- 採録が決定した原稿は、採録決定と掲載号を投稿者(著者)に通知し、電子入稿のための案内を送付するので、その指示に従い、最終原稿を、後述の「5.原稿送付・問合せ先」宛に提出する。著者は、最終原稿で採録が決定した原稿に対し、査読者あるいは編集委員会による改善提案に対応する範囲の原稿の修正を行うことはできるが、それ以外に内容の修正を含む変更を行ってはならない。
- 採録が決定した論文を掲載する際には、末尾に、原稿受付日、採録決定日、および編集担当名を付記する。
- 不採録が決定した原稿は、不採録理由を投稿者(著者)に返却する。
5.原稿送付・問合せ先
〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-5 化学会館4F
一般社団法人 情報処理学会 論文誌デジタルプラクティス担当
E-mail: tdp@ipsj.or.jp Tel(03)3518-8371 Fax(03)3518-8375
※メールの件名は「【新規論文投稿】デジタルプラクティス」としてください。
一般社団法人 情報処理学会 論文誌デジタルプラクティス担当
E-mail: tdp@
※メールの件名は「【新規論文投稿】デジタルプラクティス」としてください。
6.著作権
- 別に定める「情報処理学会著作権規程」に準ずる。特別な事情によりこれに添えない場合は、投稿時に必ず文書で申し出ること。
- 図・写真などを引用する場合は、その所有者に必ず了解を得た上で、その出典を明記する。
- 商標もしくは登録商標を使用する場合は、該当個所にその旨を明記する。
- 別途、事務局から送付する「著作権譲渡契約書」に署名し提出すること。
- 掲載されたマルチメディアデータは本会が定めた「論文付録データの取り扱いに関する規程」(https://www.ipsj.or.jp/copyright/ronbun/supple.html) に則って取り扱います。投稿者は本会に当該マルチメディアデータの著作権は譲渡しませんが、著作権法第21条から第28条の各条項に掲げる著作者の権利(複製権、公衆送信権等、頒布権、翻訳・翻案権等を含む)に相当する範囲で、当該マルチメディアデータを利用することを許諾していただきます。また、採録された論文のマルチメディアデータにJASRAC等による著作権管理楽曲や、 Creative Commons 等の公開ライセンス下の楽曲を用いる場合、投稿者がそれぞれの利用許諾手続きやデータに関するライセンス記述について対応する必要があります。また、採録論文のマルチメディアデータについては、場合により著者と相談のうえ学会側でフォーマット変換する可能性があります。
7.個人情報の取り扱い
論文に掲載された氏名・電子メールアドレス・略歴等は、以下*でも公表される。不都合がある場合は、原稿送付時に必ず申し出ること。
*:情報処理学会電子図書館、情報処理学会が発行するCD-ROM等のメディア、情報処理学会が許諾した外部サイト