ソフトウエアジャパン2012|一般社団法人情報処理学会

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Tel.03-3518-8373

情報処理学会ではITプロフェッショナル(実務家)のためのシンポジウムとして、2004年度から毎年度「ソフトウエアジャパン」を開催し、多数の企業・大学等からのご支援を頂いております。
IT関連業界において現場で活躍されている産業界の方々を中心に、学界・官公庁関係の方々、次世代を担う若手の技術者・研究者の方々等、多くの方々がともに問題意識を共有し議論、交流を深められる場として、またIT産業の今後を皆様と考える機会といたしまして、今年度も「ソフトウエアジャパン2012」を開催いたします。

ソフトウエアジャパンアワード

ソフトウエアジャパンでは、日本発の世界に誇るジャパンソフトウェアの研究者、開発者、技術者を表彰しております。

過去の受賞者

SOFTWARE JAPAN 2012 オフィシャルガイド SOFTWARE JAPAN 2012 ライブ配信 メインセッションの講演が視聴できます(※視聴申込が必要です)

トピックス

12.02.02 ソフトウエアジャパン2012終了
      多数のご参加を頂きありがとうございました

12.02.02 東日本大震災募金 ご協力ありがとうございました

12.01.30 当日も参加申込受付いたします

12.01.28 事前参加申込受付終了

12.01.27 日経ITpro連載4(DP掲載記事再構成)

12.01.26 日経ITpro連載3(DP掲載記事再構成)

12.01.25 日経ITpro連載2(DP掲載記事再構成)

12.01.24 日経ITpro連載1(DP掲載記事再構成)

12.01.23  事前参加申込締切延長【2012年1月27日(金)】

12.01.20  デジタルプラクティス(DP)
       Vol.3 No.1(2012年1月15日刊行)

11.12.27 東日本大震災募金のお願い

11.11.01 事前参加申込開始[締切:2012年1月23日(月)]

11.09.20 スポンサー募集 ・ サポーター募集
[申込締切:2011年12月9日(金)以降も随時受付]
*原則特典が本会議Webページへのロゴ表示のみに限定


2010.09.20 参加申込受付は11月上旬から開始予定


 

開催概要

現在のCIOは、守りと攻めのバランスをとるという難しい戦略的判断を迫られています。
ITは企業にとってのクリティカル・インフラであり、サイバー攻撃や震災等の自然災害に対しても、継続してITサービスを提供することは、CIOにとっての至上命題になっています。さらに、新たに生まれてきつつあるクラウドコンピューティングなどのトレンドをうまく利用して、グローバルな環境の中でコストを削減しながら、サービスレベルを守っていかねばなりません。
一方、企業における情報(データ)の価値はますます高まっています。データを利用し、また既存のビジネスプロセスを見直すことによって、新しいサービスが次々と生まれています。企業が持つ様々なデータやプロセスを有機的に結びつければ、大きな企業価値につなげることができるでしょう。CIOは、企業の様々な部門が持つデータやプロセスを横断的に俯瞰できる、唯一のエグゼクティブです。リーダーシップを発揮してビジネスの新しい価値を創造していくのが、攻めのCIOの役割といえるでしょう。
ソフトウエアジャパン2012では、このようなCIOの役割に焦点をあて、当会で実務家向けに季刊で発行している「デジタルプラクティス」誌の特集「CIOは決断する(2012年1月発行予定)」と連携しながら、新しい時代のCIOの役割を議論していきます。

会議名称:ソフトウエアジャパン2012 「CIOは決断する」

開催日時:2012年2月1日(水) 9:30-17:50 [受付開始・開場:9:00~]

開催会場:タワーホール船堀 [東京都江戸川区船堀4-1-1]

主  催:一般社団法人 情報処理学会

協      賛:一般社団法人 情報サービス産業協会、社団法人 日本情報システム・ユーザ協会
               一般社団法人 電子情報技術産業協会、先端IT活用推進コンソーシアム
               社団法人 電子情報通信学会、一般社団法人日本ソフトウェア科学会 
               国際CIO学会

後      援:文部科学省、経済産業省、総務省
               独立行政法人 情報処理推進機構

サポーター

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一般社団法人情報サービス産業協会 東京工科大学 株式会社アイロベックス  株式会社日立ソリューションズ
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財団法人九州先端科学技術研究所 三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社 九州大学大学院システム情報科学研究院 三菱電機情報ネットワーク株式会社
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