O-018
災害時利用を想定したPersonal Data Storeを基盤とした電子母子手帳の開発

◎永山大輔・住友貴広・越塚　登（東大）

パーソナルデータの適切な共有は、様々な場面で重要性を増している。東日本大震災では産科医療機関の機能が低下した一方、母体搬送要請が平時の5倍に増加し、0歳児の致死率は277倍となった。背景には小児周産期医療資源の不足、災害時医療計画の整備不足に加え、情報共有機構の機能不全が挙げられる。処置が必要な妊産婦の抽出や医療情報アクセシビリティの低下により、妊産婦に適切な処置を施すことが困難だった。本研究では災害時の情報共有及び医療支援を円滑にするため、Personal Data Store機能を有した電子母子手帳を開発し、収集した医療・位置データを関係機関と適切に共有する機構を構築することを目的とする。