1960年代初頭から，日本の学術研究のためのコンピュータ導入の現実的な議論が活発化する．研究活動にコンピュータを利用することが国際的に広がる中，その必要性は日本でも次第に共有されつつあった．本発表では，国内のコンピュータ産業の振興が進む状況と並行して，限られたリソースのもとで，学術研究用の計算環境がどのように整備されていったのか，その過程を論じる．特に，日本学術会議の「提言」に掲載された新発見の一次史料を分析していくことによって，計算環境の基盤が「選択と集中」へと収斂していく制度的背景を明らかにした．