令和6年能登半島地震の発生を受け、動産文化財等を対象に、損壊建物から救出、安全な場所へ一時保管を実施する被災文化財等救援事業（文化財レスキュー事業）が実施されている。救出計画立案や救出活動を行うためには多くの情報が必要で、その内容は文化財等の所有者の氏名・住所・連絡先や、現場の写真、業務マニュアル、レスキュー活動参加者の情報など多岐にわたる。これらの情報を管理し円滑に事業を進めるためには、情報システムによる支援が不可欠である。本稿では、令和6年能登半島地震での実践事例とともに、文化財レスキュー事業において今後求められるシステムの展望を述べる。