公共空間で不審物質が発見されると、管理者は警察へ安全性判断を依頼する必要がある。完了まで空間から利用者を避難させる場合もあり、その間の経済損失が問題となっている。
この問題に対し、管理者自身で安全性判断ができれば、避難時間を削減できる。しかし、接近するだけで危険な物質もあることから、管理者自身の安全確保に課題があった。
そこで今回、遠距離から利用可能なハイパースペクトルカメラを用い、光の反射強度から化学構造をもとに物質の安全性判断をする技術を開発した。本技術を評価した結果、5種類の液体の可燃性判断に成功した。
今後は、酸など可燃性以外の危険を伴う物質への技術拡張を行う。