プログラム

【略歴】
大阪大学基礎工学部情報工学科卒業。同大学情報処理教育センター助手、大阪学院大学情報学部講師、准教授を経て、現在同大学教授。博士（情報科学）。情報処理学会理事、情報規格調査会SC36専門委員会委員長。

【概要】
ＧＩＧＡスクール構想による1人1台端末が実現し、また、9月のデジタル庁設置を見据えて政府全体でＤＸが推進されており、教育分野におけるＤＸが進んでいる。教育データの利活用は多くの可能性があるが、実現に向けては共通の基盤やルール設定等の多くの取組を行うことが必要である。文科省におけるデータ標準化やデータ有識者会議における議論の状況等を展望する。

【略歴】
1999年文部科学省入省。初等中等教育局、高等教育局等で制度立案、法律改正等を担当。内閣府、大分県、パリ・OECD日本政府代表部等で勤務。2021年4月より教育ＤＸ推進室長として教育DX、教育データ政策等を担当。

【概要】
ISO/IEC JTC1は国際標準化機関であるISOとIECが情報技術分野の国際規格を作成するために設立した合同技術委員会である。その中のSub CommitteeであるSC36はコンピュータを活用した教育・研修の分野を担当し、教育コンテンツ、学習者情報、ラーニングアナリティクスの相互運用性などに関する標準化活動を進めている。ここでは、SC36でこれまで開発してきた技術標準や、現在、標準化の議論が進んでいるトピックについて紹介する。

【略歴】
大阪大学基礎工学部情報工学科卒業。同大学情報処理教育センター助手、大阪学院大学情報学部講師、准教授を経て、現在同大学教授。博士（情報科学）。情報処理学会理事、情報規格調査会SC36専門委員会委員長。

【概要】
GIGAスクール構想により整備された、1人1台デバイスとネットワークアクセス環境を生かして、データを効率的に収集、分析して学習の向上を目指す、データ駆動型の教育が期待されている。これを実現するには、データの定義や意味を明確にし、共通したID体系を規定するなど、データ標準を確立してデータインフラを整備する必要がある。初等中等教育におけるカリキュラムの規定である学習指導要領にIDを付与した指導要領コードや、学校を指し示す学校コードが公表されたが、それ以外にも多くの項目の整理が必要である。USなどの状況も含め、データインフラの現状と課題を概説する。

【略歴】
一般社団法人ICT CONNECT 21技術標準WG担当。Microsoftで20年ほどソフトウェアの開発に従事し、 East Asia Education Product Group などを担当。早稲田大学公共経営研究科修了 (Master of Public Management)。

【概要】
教育の情報化において様々なデータを管理・提供するため、多様な機能を持つサブシステム間のデータ連携が必須である。この連携を実現するため、OneRosterやLTI等の技術標準を紹介する。また、学習者用デバイスやLMSの普及により、機械可読な形で様々な学習履歴データが蓄積可能となる。このデータを記述するxAPIやCaliperを紹介する。サブシステム間のデータ連携や学習履歴データの分析・可視化により、教員や学習者自身が学習の状況を把握しやすくなるとともに、個別最適化された学習を提供できる可能性がある。こういった「これからの学び」にも言及する。

【略歴】
上智大学大学院修了。日立製作所、上智大学理工学部助手、同准教授を経て、現在同教授。博士（工学）。学習分析学会理事長、一般社団法人ICT CONNECT 21理事・技術標準WG座長、情報規格調査会SC36専門委員会委員、文部科学省 教育データの利活用に関する有識者会議委員。

【概要】
変化の激しい社会において、いかに旬なスキルを捉え、学び直しを促進し、社会での活躍につなげるかが課題となっている。こうしたニーズに、IMSグローバルラーニングコンソーシアムの標準規格であるオープンバッジがどう応えているか概説する。また、欧米で活用が進む学修成果をデジタルに証明する仕組みが、なぜ相互運用性を指向するのか、背景を探る。すると、学びと仕事を橋渡しし、生涯にわたり学びを包括的に保管し、新たな学びや仕事を導く統合的なエコシステムの構築を目指していることがわかる。その実現に重要な相互運用性を確保した技術や取組について紹介する。

【略歴】
京都情報大学院大学 助教。国際大学 GLOCOM 客員研究員，日本 IT 団体連盟 IT 教育・人材育成委員会事務局長代理。上智大学文学士（新聞）京都情報大学院大学応用情報技術研究科修了，情報技術修士（専門職）。