1．はじめに

働き方改革の取り組みの１つとして健康経営が注目されている．これは，従業員の健康保持・増進が事業継続や仕事のパフォーマンスにも大きく影響するという考えの下，経営的な視点で従業員の健康づくりに取り組むこととして，経済産業省が推進している[1]．

現代のライフスタイルでは，移動手段やITの発達に伴い，生活の利便性と引き換えに，生活習慣病やメタボリックシンドロームが健康上のリスクとなっている[2]．座り過ぎの生活は，年齢・性別や運動量を含む他の生活習慣を考慮しても，そうでない人と比べて死亡リスクが1.4倍高くなることが報告されている[3]．また，最近では，運動不足であることは喫煙や糖尿病以上の高い死亡リスク要因であるとまで言われている [4]．運動はこれらのリスクを下げるだけでなく，短時間の軽い運動をすることで記憶力が高まるとの結果も報告されている[5]．

国内外の調査に基づき，厚生労働省は日本人に必要な運動量として，＋1,000歩のウォーキングを推奨している[6]．しかしながら，現代では運動の機会が少なく，特にオフィス従業員では運動不足になりがちである．普段の運動量が少ない健康意識の低い人，分かっていても行動しない人を行動変容させることが重要である．

そこで我々は，健康経営の一環として，運動活動量を増加させることを目的として，ICTを活用したウォーキングイベントを実施した．このウォーキングイベントの仕掛けにより，実際に普段歩かない人が歩くようになるのか，また，職場の活性化につながるのかを報告する．イベントについては，企業組織の業態や人員構成によるバイアスが影響すると考えられるため，筆者らの所属する社内および別組織の人事部を対象として行った．本稿では，前者での第2回目の実践例を主に扱い，一部の結果は後者も含めて紹介する．

2．健康行動変容のアプローチ

2.1　企業・自治体におけるウォーキングイベント

企業や自治体におけるウォーキング施策はこれまでにも多くの例があり，たとえば，埼玉県や横浜市では歩数に応じてポイントを付与する取り組みを行っている[7],[8]．サントリーグループではチーム制で歩数を競い合い，順位によって自分が選択した自然保護団体への寄付額が決まるという取り組みを行っている[9]．また，長浜市が2014年から実施してきた「ながはま健康ウォーク」では，期間内に完歩目標距離を達成すると，抽選で豪華賞品をプレゼントし，達成できなかった場合は参加費を没収するという正負両方のインセンティブを与える手法を取っている[10]．支出を伴う手続き上のハードルはあるが，このような取り組みは結果が分かりやすく，施策に組み込めれば一定の効果は期待できるだろう．一方で，インセンティブを用いる場合，その種類や金額によっても効果は異なると言われており[11]，インセンティブがなくなっても継続効果があるかという点まで考えると，それ単体では必ずしも有効ではないだろう．

2.2　行動変容理論

行動変容に関する学術的研究としては，Social-cognitive theory（社会的認知理論）やTheory of planned behavior（計画的行動理論），Transtheoretical Model（行動変容ステージモデル）などがよく知られている[12],[13],[14]．これらは対象者自身が行動する目的や意味を認識することを前提としているため，より直接的な行動変容理論である．一方，ナッジ[15]と呼ばれるような行動経済学に基づく理論では，人は非合理的な行動の選択をすることに注目しており，強制することなく，金銭的なインセンティブを与えることもなく行動変容を促す仕組みにつながる．

また，説得技術をICTで実現することを目的としたPersuasive Systems Design（PSD）[16]も行動変容システムの設計として近年着目されている．このPSDモデルの考え方は一種のフレームワークであり，単純にそこから行動変容手法が出てくるわけではないが，思考を整理するのに役立つ．我々は，行動経済学のナッジとともに，このPSDモデルの中でも社会的影響（Social Influence）による手段の有効性に着目して行動変容の研究に取り組んでいる（図1）．たとえば，Competitionはほかのユーザと競争できる環境をオンライン上に用意することで人の競争意識を引き出し，行動の動機づけとする手法である．Cooperationはグループ単位でのパフォーマンスや成果を示すことで人の協調意識に働きかけて，行動の動機づけとする手法である．今回，我々はこの社会的影響のCompetitionを中心にCooperationやSelf-monitoringなどの要素もシステムに取り入れた．

2.3　ウォーキングイベントによる行動変容

一般に，自治体等で行われるウォーキングイベントでは健康意識の高い住民が集まりがちだが，企業組織でのイベントとなると参加のモチベーションが低い社員でも参加してもらえる可能性が高い（表1）．会社が健康経営として健康施策をサポートする姿勢を打ち出すことで，任意参加としながらも結果的に行動変容の必要な層へアプローチできると考えられる．また，行動変容効果という点で，企業のようなフォーマルな集団においては，会社内での規範意識や帰属意識などが影響を与える可能性がある．我々は，普段歩かない人を歩かせることを目的として，主に社会的影響に着目し，間接的な行動変容を意図した．本来であれば半年程度の期間をもって行動変容の程度や健康意識水準を評価すべきであるが，今回は基礎的な調査に絞り，ウォーキングイベントの前後で健康意識や組織帰属意識の高低によってどの程度歩行が喚起されるか検証した．

3．ウォーキングイベントのデザイン

3.1　システムデザイン

ウォーキング向けのアプリとしてはさまざまなものが利用可能だが，社員が業務用スマートフォンを所有していれば，モバイルデバイス管理ツール（MDM）を利用して一斉にアプリのインストールを行うのが簡便である．イベントの効果を高めるため，シンプルな機能ではあるが我々は独自にアプリ開発を行った．対象となる社員の業務用スマートフォンはApple社のiPhoneであったため，iPhoneのヘルスケアアプリの歩数データをアプリが取得する方式とした．歩数データは5分おきにアプリ内部で取得し，アプリがフォアグランドになったタイミングで関連情報とともにサーバへ送信する仕組みとした．また，アプリがバックグラウンドにある状態でも一定期間毎に特定の処理を実行できるBackground Fetchと呼ばれる処理を実装した．これにより，ユーザが毎日アプリをフォアグランドに起動していなくても，1日に1回は任意のタイミングでそれまでの歩数データがサーバへ送信される．

アプリから取得したデータは次の通りである．

• UUID（Universally Unique Identifier）（インストールされたアプリを識別するためのID）
• ニックネーム
• 所属
• プロフィール画像
• 歩数
• 操作履歴

サーバ側はAmazon Web Services（AWS）のAmazon Elastic Compute Cloud（EC2）を利用し，データベースにはAmazon Relational Database Service（RDS）を用いた．OSとソフトはAmazon linux AMI 2017.09，MySQL5.7を用いた．

サーバで集計された歩数情報は，所属部署ごとの平均歩数として集計し，アプリおよびディジタルサイネージにランキングとして表示させた．ランキングは5分ごとに更新し，過去のランキング情報も表示させるようにした．

3.2　アプリデザイン

ウォーキングアプリは「スマホdeウォーク」として，MDMにより対象社員に一斉に配信した．初回起動時にニックネームと部署を選択するようにし，匿名で参加できる仕組みとした．アプリの利用規約には，イベント参加は任意であり，匿名でデータ利用することなどを記載して参加者の同意を得た．

アプリのメイン画面ではユーザのその日の歩数を表示し，画面を下へスワイプするとヘルスケアアプリの歩数情報を参照して歩数表示を更新するようにした．また，ウォーキングイベント期間中は，メイン画面にバナーボタンを設け，部署間の平均歩数ランキングに加え，ユーザの所属する部署内の個人毎の歩数ランキングも表示できるようにした（図2）．できるだけ参加者の自発的な行動を促すため，ここではあえて明示的に歩数を増やすことや競争を煽ることはせず，緩やかな他者への意識を意図した．これはPSDモデルでいうところの社会的影響であり，部署間および部署内のランキングという点でCooperationとCompetitionの要素を含んでいる．

3.3　イベント概要

筆者らの所属する研究所で勤務する全職員（男性：268人，女性：30人，社内平均年齢：41.8歳）を対象とした．職員は研究開発系・事務系職員が中心であり，勤務時間の大半はデスクワークである．

2018年6月4日～6月18日を「イベント」測定期間とした．MDMによるアプリの配信はイベント開始の1週間前に行った．イベント期間の前後，5月28日～6月1日は普段の歩数を測定する「事前」測定期間とし，6月19日〜6月30日は「事後」測定期間とした．
社屋内で比較的多くの社員が通行する12カ所に，ウォーキングイベントに関するポスターを掲示した（図3）．

また，社屋玄関，および執務エリアに大型ディスプレイを設置し，5分単位で集計した部署単位の歩数によるランキングを表示した（図4）．これは，オフィス内の人の動線や休憩時等に目に付きやすい場所に設置することで，自然と自分たちの歩数を意識したり，ウォーキングに関する会話が生まれることを意図したものである．

3.4　アンケート

イベントの事後にはウォーキングにも使用した端末（業務用移動機）へURLを付けたアンケートページをプッシュ配信して任意で回答を求めた．健康・歩行に関する意識，ウォーキングイベントに参加した理由（動機），職場に対する帰属意識等について調査した^☆1．

4．ウォーキングイベントの実施と効果

4.1　データ分析

歩数の測定は休日も行ったが，今回の分析では平日に測定した歩数のみを利用した．なお，一日の総歩数が100歩以下の場合，スマートフォンが机の中などに置かれていたり，電源が入っていなかったりするなどの理由が考えられることから，100歩以下のデータは除外した．

4.2　参加者の意識と歩数

歩数分析では，イベント期間に7日間以上，事前および事後の期間に3日以上有効な歩数データがある参加者のデータを利用した（n=88）．普段歩いていない人に対する介入効果を評価するため，イベントの事前期間の有効なデータにおける参加者歩数の中央値（7,685歩）を基準として歩数高群と歩数低群に分類した．分析結果からは，歩数低群でイベント期間に有意に歩数が増加していた（P < 0.01）（図5）．しかしながら，イベント期間中と事後を比較すると，有意ではないものの歩数は戻る傾向にあり，全体としてもイベント期間に増えた効果の継続性は認められなかった．

次にアンケート結果と合わせて参加者の意識と歩数の関係を探るため，先ほどのデータからさらにアンケートに回答していることを条件として分析した（n=68）．このうち，ウォーキングイベントの参加理由として「健康を意識しているから」と回答したのは14名（20.6%）で，多くの参加者は「業務の一環と感じたから」，「面白そうだったから」などを理由として挙げていた．したがって，健康意識の低い層も一定の参加があったものと考えられた．

意識と歩数に関する項目は主観的健康感（Q1），食事意識（Q2），運動意識（Q3），睡眠意識（Q4），歩行意識（Q6），職場帰属意識（Q11~16）とした．ここで，職場帰属意識に関連する６項目は因子分析を行い，解釈可能性の高さから１因子解を採用した．６項目すべてが1つの因子に高い負荷量（>.50）を示し，α係数も0.80あったことから６項目の素点平均値を職場帰属因子の尺度得点とした．

まず，各意識項目と歩数の相関分析では，事前の歩数に有意な相関を示したのは睡眠意識のみであった（表2）．事前期間からイベント期間の歩数増加率（イベント平均歩数／事前平均歩数）との相関を見ると，職場帰属意識が有意に相関を示した．

そこで，この職場帰属意識の尺度得点の強度による3群化を行った．職場帰属強度により３群化（高群：n=25，中群：n=20，低群：n=23）した群ごとの歩数平均値等を「事前」「イベント」「事後」ごとに求め2要因分散分析（時期（3水準）×｢職場帰属」強度（3水準））を行ったが，交互作用および時期の主効果はみられなかった（図6）．しかしながら，図から分かるように，帰属意識の高群と低群でイベント期間に歩数が増加する傾向にあり，興味深い結果である．職場帰属意識と歩数増加率とに相関があったことから，帰属意識の高群が寄与していると考えられるが，低群であってもこのようなイベントの機会にパフォーマンスを発揮しようという動機づけになっているのかもしれない．一方，中群ではほとんど変化がなかった点についての解釈は一概には困難である．

このイベント期間の前後でもアプリによる歩数収集を行っているが，天候や日数の違いを除けば大きな違いはランキング表示の有無のみである．したがってイベント期間中に歩数が増えた要因は，準リアルタイムにイベント参加者の歩数を可視化してアプリやディスプレイで提示したことであろう．実際，アンケートの自由コメントからは，「いつの間にか歩数と順位を気にして歩いた」との声や，「ほかの人も頑張っているからと励みになった」とのコメントが寄せられた．そのほかにも，部署内ランキングで競っている状況を確認した上で，ほかの参加者を油断させるためにわざとアプリを開かないで歩数の更新をせず，歩数を稼いでから更新して一気に歩数差をつけるといった使い方をしていた参加者もあったことが分かった．一方で，「途中からランキング上位のチームが固定してくると対抗しようとする心理が働かない」との声や，「グループごとの平均歩数の競争より，健康に適した基準歩数に達しているかを分かるようにしてほしい」とのコメントも寄せられた．Competitionによる行動の動機づけはいつでも有効とは限らず，ランキングの状況によっては参加者の心が折れてしまう可能性もある．差が開いていても報われるような，より多くの参加者の関心が高まるようなスコアを提示することも，継続性の観点では必要かもしれない．

4.3　ウォーキング話題とコミュニケーション

ウォーキングイベントが職場の活性化につながるかの評価として，ウォーキングについて話題にしたか（Q17），職場のコミュニケーションは増えたか（Q18）をアンケートで回答を求めた．ここでは参考のため筆者らの所属する研究所内と別組織の人事部でのウォーキングイベント参加者のアンケート結果を示す（図7）．職場による違いもあるが，半数～8割の参加者がウォーキングについて話題にしたと回答していた．職場のコミュニケーションについては，研究所で26%が増えたと回答，人事部では69%が増えたと回答していた．これらの違いは，研究所は2回目のウォーキングイベントであったことや，職種による違いもあるのではないかと思われる．アンケート結果からは，職場の健康意識は高いかという質問で「とても思う」または「ややそう思う」と答えた人の割合は，人事部（52.2%）が研究所（24.7%）の倍以上となっており，健康に関心のある参加者が多かったために話題になりやすかったのかもしれない．アプリやディジタルサイネージ上でランキングを表示したことで，ウォーキングの話題をきっかけとしてコミュニケーションが増えたことがうかがえる．

4.4　イベント実施にあたっての注意点

ユーザからの問合せとして最も多いのが，自分の確認している歩数とアプリ上の歩数が合わない，というものである．これは，我々のこれまでの経験と，ほかの同様な取り組みをしている運営者との意見交換から感じている．そのため，ユーザが自ら歩数情報を更新して，それがランキングへと反映される仕組みは，運営側として必須であろう．通常，歩数計アプリでは起動してフォアグランドにある状態でなければ歩数の更新が行われない．我々は，5分ごとに歩数を集計して更新する仕組みとするとともに，ディスプレイを目に付く場所へ設置することで，自然と歩数を気にしてアプリを起動する流れを用意した．さらに，Background Fetchを実装することで，最低でも1日1回は歩数情報をサーバで取得してランキングにも反映させる仕組みとし，ウォーキングイベントの活発化を図った．

また，社員の参加を募るにあたっては，あくまで自由参加とし，上司から参加を強要したり，強制にならないように注意すべきである．そのほかにも，途中で同意を撤回したい場合の方法の明記や，取得するデータの利用目的・保管方法など，参加前に十分な説明を付けることも注意したい．

5．おわりに

本稿では，働き方改革における社員の健康管理･推進，および職場の活性化という観点からICTを活用したウォーキング事例について紹介した．社員に強制することなく，金銭的なインセンティブを与えることもなく行動変容を促す仕組みとして，我々はナッジやPSDモデルを参考にウォーキングイベントを実施してきた．実際，参加率は8割を超えており，職場の活性化にも一定の効果をあげていると考えている．イベントの効果を高めるため，ウォーキングアプリに関してはシンプルな機能ではあるが我々は独自に開発を行った．今日ではさまざまなサービサーがウォーキングアプリを提供しているので，それらをうまく使ってウォーキング施策を行うのもよいだろう．

一方で，ウォーキングイベントによる行動の継続効果は限定的であり，今後の課題である．同じようなイベントが何度も続くと真新しさがなくなり参加率の減少につながるため，年に1, 2回の定期イベントとするのがよいかもしれない．

今後も超高齢化が続く日本では健康寿命の延伸が求められており，ヘルスケア領域における行動変容の重要性は増していくと予想される．さまざまなICTを活用した行動変容の取り組みがきっかけとなって，人々の健康増進につながることを期待したい．

謝辞 ウォーキングイベント実施にあたり，知見やノウハウを共有いただいた京都大学医学部附属病院の黒田知宏教授と杉山治講師に深謝いたします．