TDP推薦論文運用規程

論文誌デジタルプラクティス推薦論文運用規程

2016年6月30日制定
2020年8月18日改訂
 
 
一般社団法人 情報処理学会
論文誌デジタルプラクティス（TDP）編集委員会
 
本会の研究発表会、本会主催のシンポジウム、ワークショップ、全国大会・FIT、本会が主催ないし共催する国際会議、および支部主催シンポジウムにおいて発表された論文の中で、主催者またはプログラム委員長が、優れたプラクティス（実践）を含むと認定した論文を「推薦論文」と呼ぶ。英語名はRecommended Paperとする。

（1）推薦論文の種類
　推薦論文には、イベントの論文からの推薦、研究会からの年間推薦、各支部からの年間推薦の3種類がある。イベントの論文とは、本会主催の研究発表会、シンポジウム、ワークショップ、全国大会・FIT、本会が主催ないし共催する国際会議で出版された4〜8ページのオリジナル論文と定義する。
 
（2）イベントからの推薦論文
　主催者またはプログラム委員長は、各イベントの論文を推薦論文としてTDP編集委員会に指定様式を使って推薦することができる。推薦論文が4ページに満たない場合でもプラクティスがあれば推薦できる。投稿時に4〜8ページに加筆いただく。推薦者は下記の通りとする。
　- 研究発表会：研究会主査
　- シンポジウム：プログラム委員長または主催する研究会の主査
　- ワークショップ：プログラム委員長または主催する研究会の主査
　- 全国大会・FIT：プログラム委員長
　- 国際会議：本会会員のプログラム委員長または主催・共催する本会研究会の主査
　- 支部主催シンポジウム：プログラム委員長または主催する支部の支部長
　推薦書の提出締切は、各イベントの終了後6ヵ月以内とする。
 
（3）研究会からの年間推薦論文
　研究会主査は、TDP編集委員会が割り振った推薦期間に、過去1年間に研究会が主催したイベントの論文の中から推薦できる。
 
（4）各支部から年間推薦論文
　各支部長は、TDP編集委員会が割り振った推薦期間に、過去1年間に支部が主催したイベントの論文の中から推薦できる。なお、支部大会の2ページの論文を基としてよいが、投稿時には4〜8ページに加筆いただく。
 
（5）推薦書様式
　推薦論文推薦書は、指定の様式に記入してTDP編集委員会に提出する。
 
（6）メタ査読者の推薦
　イベントの推薦論文、研究会からの年間推薦論文および各支部からの年間推薦論文の推薦者は、メタ査読者として研究会主査・幹事、TDP編集委員、TDP査読委員から1名を推薦する。選定が困難な場合は、TDP編集委員会で適任者を紹介する。
 
（7）推薦論文の投稿と査読
7-1　推薦論文は直近のTDP編集委員会で承認を得る。推薦論文の投稿締め切りは、推薦論文として承認された日から6ヵ月以内とする。
7-2　投稿された推薦論文は、一般投稿と同様の査読プロセスに従う。
 
（8）推薦論文の脚注
　推薦論文が採録になった場合、推薦論文を掲載する際、論文タイトルの脚注に下記の推薦文を添える。
8-1「本論文の内容は○○年○月の（イベント名）にて報告され、同研究会主査／支部長／プログラム委員長によりTDPへの掲載が推薦された論文である」。
8-2「本論文の内容は○○年○月の（イベント名）にて報告され、同研究会主査によりTDPへの掲載が推薦された論文である」。
8-3「本論文の内容は○○年○月の支部研究会／支部主催シンポジウムにて報告され、支部長によりTDPへの掲載が推薦された論文である」。
 
（9）推薦論文の不採録
　推薦論文が不採録になった場合、その時点で推薦論文の処理は終了する。
 
（10）推薦論文の投稿締切の延長
　推薦論文として承認を受けた論文の著者は、推薦論文の投稿締切までに投稿できないかまたは有効期限後に投稿したい特段の理由があるときは、その理由と延長希望期間を添えて投稿締切の延長を申請することができる。TDP編集委員会は、審議の上、理由により相応期間の延長を認める。延長は最長1年とする。

推薦論文推薦書（Word）

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年間推薦論文の推薦期間について

2016年6月30日制定
2016年9月28日改訂
TDP編集委員会

以下を推薦論文の期間として定める。また、推薦論文の推薦書は、論文の発表後のみに提出できる。

1. 研究会からの年間推薦論文
a 推薦対象となる論文： 4月1日から翌年の3月31日に発表された論文
b 推薦できる期間： 7月1日から翌年の6月30日までに申請

例：2015年度の場合
a：2015年4月1日から2016年3月31日の間
b：2015年7月1日から2016年6月30日

2. 各支部から年間推薦論文
a 推薦対象となる論文： 4月1日から翌年の3月31日に発表された論文
b 推薦できる期間： 7月1日から翌年の6月30日までに申請

例：2015年度の場合
a：2015年4月1日から2016年3月31日の間
b：2015年7月1日から2016年6月30日