訪日観光客は日本の災害について知識が十分でなく、日本語が理解し難いため災害時に適切な判断ができない。テレビ等で提供している既存の情報は日本住民向けであるため、観光客にとって必要な情報を提供できていない。本研究では風水害において観光客が被災すると予測できる時、減災行動を促すことを目的とするシステムを開発する。提案手法は、観光客の旅行計画データに基づいて訪日中に風水害の影響で計画に影響を及ぼすか監視し、影響がある場合災害情報を提供することである。日本人23名を対象とした気象庁の天気予報とシステムが提供する情報の比較実験を行なった。システムで情報を得る方が減災行動をする可能性が高まる結果となった。