総務省「セキュリティ対策の課題」によるとセキュリティ対策に従事する人材の充足状況に関する質問で、米国及びシンガポールの8割以上の企業が充足していると回答したのに対し、約9割の日本企業はこれらの人材が不足していると回答している。
　これらのことから日本がセキュリティ人材の捻出と教育に苦難していることが伺え、日本の情報セキュリティ教育の重要性が高まっていることが分かるが、日本の義務教育における情報セキュリティ教育では至らぬ点が散見される。
　本稿では日本の情報セキュリティ教育とアメリカのK-12を比較と検討をし、今後の日本の情報セキュリティ教育で行われるべき教育を考察する。