クレジットカードは社会経済活動の決済手段として広く普及しているのと同時に，クレジットカード不正利用の脅威は年々高まっている．そのため，クレジットカード利用者はカード会社や関連団体からそれら脅威への対策を求められている．本論文では，クレジットカード利用者のクレジットカード不正利用対策に関する知識の差に基づいて，集合的防護動機理論の対策実行意図に影響を及ぼしている規定要因に対して，知識の高い群と知識の低い群で認知の違いがあるという仮説を立て，統計的分析に基づいて仮説検証をした結果について述べる．