SNSなどの社会ネットワークを構成するサービスが活発化する昨今では，他者への誹謗中傷や，不正ツールを用いるような公平性に欠けるユーザの存在が課題となっている．不適切ユーザの利用を防止するために，管理者による検閲や，AIを用いた自動的な判定を行なっているが，従来のような中央集権的なシステムでは誤判定や故意に判定を回避する手法が生み出され，効果は乏しい．そこで本研究では，不適切ユーザであるかどうかの判断を社会ネットワークに参加するユーザ自身が行う手法を提案する．提案手法では，ブロックチェーンを用いて分散管理可能な形でユーザ評価リストを作成し，客観的な評価に基づくユーザ制限を行う．提案手法の有効性を示すためシミュレータを作成し，不適切ユーザのネットワーク参加率について評価を行った．