◎辻　聡美・佐藤信夫（日立）

昨今の柔軟かつ創造的な働き方を支援するためにはオフィスの継続的な最適化が望まれるが，定期的に評価を得ることが困難である。本論文では従来のアンケートに代えて行動センシングデータによる評価を提案し，これによって継続的なオフィス最適化が実現可能かを確認する。その方法として実組織のオフィス移転前後のデータを用いて最適化の一連の手順を行ったところ，①個人作業・会話の活発さ指標においてアンケートと一致する結果が得られたこと，②移転後のレイアウトによって個人作業が質的に向上したが一方で活発な会話機会が減少したことを確認した。これによって，行動センシングデータを利用してオフィス最適化を実現できる見込みを得た。