情報処理学会 第79回全国大会講演要旨

東日本大震災では、陸上輸送が寸断されたことから海上輸送が物資の流通に活用された。しかしながらその為に必要な、工事用作業船の手配に遅れが生じた事例が発生している。これは、作業船の位置情報は所有する建設会社が独自に把握しているだけであり、必要な作業船の確保に時間を要したことが一因となっている。そこで、長崎県において、作業船にデータ送信装置を設置し、測定した位置情報や速度の自動送信を行い取得したデータをビックデータとして生成する。このデータは現在位置や過去の航路の表示等に利用しているが、更に、気象情報や作業船の利用頻度や速度等のデータを考慮した分析を行い、ビックデータを利用した災害復旧の効率化の考察を行う。