情報処理学会 第77回全国大会講演要旨

日本は水害が頻繁に発生する国であり，避難勧告をはじめとする避難情報も度々発令される．近年，避難情報の伝達手段として，行政の防災無線やメディア以外にも携帯電話等のエリアメールやSNSなど，情報技術を用いたものが活用されている．これらの新しい手段による情報伝達に対する住民の反応を知ることはそれらの効果評価や改善に重要である．一方で，SNSには，そのユーザが避難情報にどう反応したかが発言としてリアルタイムに書き込まれるという特徴もある．本発表では，平成26年8月に頻発した水害発生前後に収集したTwitterデータと避難情報発出状況を用い，Twitterユーザが避難情報にどう反応したかを分析する．