情報処理学会 第76回全国大会講演要旨

災害発生時において、自身の周辺状況を把握することは、今後の行動を決める上で非常に重要である。しかしながら、災害発生時に地方自治や消防などの公的機関だけで全ての情報を収集し、被災者に提供することは困難である。本研究では、被災者自身も簡易に情報を発信できることで、情報を共有しあい、被災者を支援できる枠組みを提案している。これまでは、非常時に迅速に情報を共有する方法として、地図上にアイコンを配置する視覚的な方法を提案してきたが、この手法だけではエリアや区画などの2次元的な情報の表現が困難である。今回は、このような2次元情報を被災者に提供するだけではなく、被災者自身もこれらを発信できる統合的な枠組みについて検討を行う。