抄録

◎小川雄喜・樋熊利康（三菱）・久代紀之（九工大）

東日本大震災の原子力事故以降、原子力発電所の稼働停止により、国内の電力供給は逼迫している。政府は、需要家に対して節電指令を出すと共に、住宅やオフィスビルの電力の見える化や省エネを制御するエネルギーマネジメントシステム（EMS）に対して補助金や法規制緩和などで、EMS導入を促進している。本研究では、建屋で消費されるエネルギー負荷量の予測によるエネルギーの運用計画を立案する、より効果的なEMS技術の確立に向けた取組みについて発表する。