○渡部和雄（東京都市大）・岩崎邦彦（静岡県大）・梅原英一（東京都市大）

電子マネーは消費者だけでなく，公共交通機関や商店にも利点が多い．そこで，電子マネー普及のための示唆を得ることを研究目的とし，消費者1,770人に電子マネーへの意識や利用意向についてアンケート調査を行い，結果を分析した．まず，探索的因子分析により，消費者の電子マネーへの意識には3つの新たな因子を含めて7つの因子が存在することが判明した．そして，検証的因子分析モデルを経て，構造方程式モデリングにより消費者の電子マネー利用意向モデルを構築し，分析した．電子マネー利用意向の向上には，利用機会増大，消費者の不安感の緩和，利便性向上，「不要」とする消費者に電子マネーへの理解を深めてもらうことなどが重要である．