◎齋藤充宏・梅澤克之（日立）

近年，従業員のワークライフバランス向上を目的に，多様な働き方を支援する制度を検討する企業が増えてきている．
多様な働き方を実現する制度として在宅勤務制度が挙げられるが，一般向けネットワーク回線の高速化や，新たなコミュニケーションツールの登場により，情報システムが提供できる機能は広がりを見せている．
本報告では，実際に在宅勤務を実施することにより評価及び課題抽出を行い、在宅勤務で必要とされる情報システムについて検討した結果を報告する．